「ウイルス戦争」

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新型コロナウイルス問題の沈静化は、当分の間「ない」と考えて行動された方がよろしいかと思われます。現在の症例が沈静化したとしても、おそらく形を変えて感染の拡大が宣伝されていく。

なぜならこれは新たな形の戦争だからです。

ところが相変わらず新型コロナウイルスの問題が連日メディアを賑わせています。
ではどのくらいの感染被害となっているかといえば、我が国の中では死亡者が1日ひとり、あるかないかです。

一方、ガンによる死亡者は1日1000人です。
社会問題として、あるいは政治課題として取り組まなければならないのは、むしろどちらなのか。

花粉症に至っては国民の半数が罹患です。
さらにいうなら、自殺者がおよそ250人/日、交通事故死が100人/日です。

ところが世間は新型コロナウイルスのために、さまざまな行事も自粛一辺倒となり、いまや所得保障の問題にまで発展しています。
国内だけではありません。

世界中が震撼させられる大きな問題になってきています。

おそらくこれは、第三次世界大戦です。
あるいは「第一次世界ウイルス戦争」と呼んでも良いかもしれません。
すでに世界は、戦時下と言って良いほどの緊張関係にあるからです。

第三次世界大戦というと、イメージとして核爆弾やミサイルが行き交う戦争を誰もが想像したものですが、戦争の形は変わってきています。

第一次世界大戦以前の戦争は、あくまで制服を来た軍人同士の戦いでした。
ところが第一次世界では、民間人の殺傷のために武器が持ちられるようになりました。
第二次世界大戦では、東京大空襲や、広島長崎の原爆などに見られるように、最初から民間人の殺戮が行われるようになりました。
戦争の形は、変わるのです。

そして第二次世界大戦以降は、大国が核を装備するようになりました。
その核も、ごく少数の国が寡占している状況ならいざしらず、ある程度の大国がどこも核武装するようになると、もはや大国同士のドンパチを前提とした戦争は行い得なくなります。
けれども戦争を行わなければならない状況というのはあるわけです。

戦争というのは、国家の目的を達成するための究極の手段です。
ということは、国家間で国家目標が衝突したとき、戦争は必然的に起こるものです。
戦争は起こるのに、核が邪魔してドンパチが使えないなら、ドンパチ以外の方法で、しかも民間人を対象とした戦争が起こるのは、これは歴史の必然です。
それが細菌戦争、ウイルス戦争です。

この戦争は、いわば中共政府の自爆から、世界中が巻き込まれる形で始まりました。
そしてこの戦争の終結地点は、中共政府がこの世から消えてなくなること。
つまり、中共の経済が完全崩壊し、中共という国が消えてなくなり、中共の通貨である元がすべての値打ちを失うまで、この戦争は続くということです。
中共が崩壊すれば、中共に近い存在であった南北コリアも崩壊します。
そこまで、このウイルス戦争は続くということです。

新型コロナウイルスによる感染リスクは、ほとんど気にするほどのことはないというのが事実です。

けれど、だからといって、自分が感染源となって、人に迷惑を掛けるようにはなりたくない。

ですから、極力感染を防ぐ努力はしなければならないし、マスクもできるだけ着用すべきだし、人混みは避けるべきです。
そしてこの状況は、向こう三年は続くことになる可能性があるくらいに考えた方が良いかと思われます。

なぜなら戦争は、国家目的達成まで続けられるからです。

中共政府の国家目的は、中共政府による世界支配です。

一方、中共以外の多くの国々の国家目的は、正常な取引関係による国民経済の繁栄です。
両者の姿勢は、実は180度違います。
そしてこの問題の解決方法は、残念ながら戦争しかなかったのです。

けれど、だからといって、艦隊を集結させ、空爆を行ってドンパチの戦争をするわけにはいかない。

なぜなら、中共が核保有国だからです。
そういう緊張関係のところに、中共は武漢でウイルスを撒き散らすという、いわばヘタを踏んだのです。

そして結果として世界は、自衛のために中共への門戸を閉ざすしかなくなりました。

かつてソ連や東ドイツが崩壊したのは、社会主義による経済運営の失敗による自滅でした。
中共の場合、経済運営という意味においては、逆にたいへんな繁栄をしているわけです。
その中共が自滅する道は、ただひとつ。

内部崩壊しかありません。

その内部崩壊は、中共が世界の経済から締め出されることによって誘発されます。
まさに、新型コロナウイルスは、その締め出しのきっかけとなっているわけです。
これによって、中共国内の大規模な経済崩壊が誘発されます。

おそらく次に起こるのは、バッタの大群の中共への飛来です。

歴史を振り返れば、チャイナの王朝が崩壊するときには、必ず疫病とバッタの大群(飛蝗(ひこう))がセットになって起こっています。
同じことが、いままさに起ころうとしています。

物事は、はじめに開発をした人たちは、たいへんに慎重に(というより慎重すぎるほどに)物事を進めるものです。
けれども人の技術を盗用する者は、やり方がズサンになります。
これはいつの世も、何事においても同じです。

その典型が宇宙ロケットの開発です。

最初に開発する技術者たちは、あらゆる事態を想定しながら、慎重に開発を進めます。
だから乏しい装備でも、打ち上げに成功します。

けれどそれが二代目、三代目となると、就業する技術者たちは、より優秀なスタッフが投入されていながら、ロケットの打ち上げに失敗するようになります。

最先端技術というのはそれほど微妙なものです。
まして、他国の技術を盗んだだけのものであれば、そのズサンさは、なお一層顕著になります。

武漢におけるウイルスの流出(もういまはそのように断言して良いと思いますが)は、まさにそうした技術盗用によって招かれたものであったといえます。
そもそもズサンな国において、盗用というズサンな技術であれば、措置がいい加減になってウイルスの流出がむしろないほうが不思議なくらいです。

そしてこれだけ世界にウイルスが広がると、そのウイルス問題は、別な要素を持つようになります。

つまり、そういうズサンさをもち、技術盗用によって巨利を得るようなシステムを持つ国や企業を、もはや世界はゆるすことができないという課題に世界の国々が直面するのです。

そして国家目的達成のための究極の手段が戦争であるとするならば、新型コロナウイルス問題は、いまや完全に「第一次ウイルス戦争」です。
そして戦争であるならば、ズサンな国が崩壊し、完膚なきまでにその国が打ちのめされるまで、この戦争が継続することになります。

つまり新型コロナウイルス問題は、中共政府が無くなり、中共が技術基盤を失ない、世界経済の中におけるチャイナの競争力が完全に失なわれて、再び立ち上がることが困難な状態に至るまで、戦争が継続することになります。

このことは、一時的には世界の経済を混乱させますが、もともと経済取引というのは、相互の信頼関係があってはじめて成立するものです。

最先端技術を国家ぐるみで盗用し、他所の国の工場を誘致して、その会社が最先端ロボットで製造した部品等を不良品として表向き廃棄処分とし、その廃棄処分された部品を用いて、安価に製品を製造して世界中に販売するというのでは、まるでマフィアです。

アル・カポネではありませんが、「人々がのどから手が出るほど欲しがっている商品を安価に提供できれば巨利を得ることができる」のは当然のことで、そうして得た利益をもとに、今度は最先端技術国内でスパイ活動を展開して、より技術盗用が簡易にできるように政治工作を図っていく。

そうしたある意味「マフィア国家」は、消滅してもらうほかないのです。
しかもそのマフィアは、チベットやウイグルなどの周辺諸国の人々の人権までも蹂躙し続けています。

市場からマフィアがいなくなったらどうなるのでしょう。
一時的には、株式相場は下落します。
さまざまな噂が飛び交うことでしょう。
けれど、マフィアが一掃されたとき、間違いなく起こるのは、社会の安定と安心で安全な商取引です。

そして経済は、いつの時代においても、安全と安心のもとに発達します。
つまり一時的な市場の混乱があっても、そのあと世界の経済は未曾有の好況に至ることになります。

たとえば、100円均一の商品を、我が国は毎年10兆円、チャイナから輸入しています。
チャイナ経済は、それだけ潤っているわけです。

これが全品、たとえば国内産に切り替えられると、100円均一の製品の価格は300円均一になるかもしれませんが、国内のGDPを30兆円押し上げる結果になります。

つまり国内景気が良くなるのです。

このことは米国経済も同様で、国内の中小零細の企業活動が活発になることで内需が拡大し、未曾有の好景気を得ることができるようになります。
当然、株価も跳ね上がります。

アップル社のように、製造拠点をチャイナに置いているような会社では、その製造拠点の切替に、手間がかかることがありますが、Appleの場合であれば、中共ではなく、台湾への切り替えで問題が解決するともいわれています。

むしろ、チャイナ製造によって、製品に盗聴器を仕掛けられる心配がなくなる分、製造製品の安心度が増し、より大きな需要を創造することさえも可能になります。

最先端技術を国家ぐるみで盗用し、他所の国の工場を誘致して、その会社が最先端ロボットで製造した部品等を、不良品として表向き廃棄処分とし、その廃棄処分された部品を用いて、安価に製品を製造して世界中に販売する。

アル・カポネではありませんが、「人々がのどから手が出るほど欲しがっている商品を安価に提供できれば巨利を得ることができる」のは当然のことで、そうして得た利益をもとに、今度は最先端技術国内でスパイ活動を展開して、より技術盗用が簡易にできるように政治工作を図っていく。

まさにある意味、国そのものがマフィアのような状態になっているわけで、そのマフィアによって、チベットやウイグルなどの周辺諸国の人々の人権までもが蹂躙されているわけです。

そうしたものを人類社会から排除するために、ではいま何ができるのかといえば、人にできることは何もありません。

法による裁きがない状況下で、まじめな人と、ズルい人が競争すれば、ズルいほうが勝つのが当たり前だからです。
けれど、悪は裁かれます。

それは地球の意思、もしくは神の意思と呼ぶべきかもしれません。
まさにいま、中共はウイルスによって、自滅をはじめたわけです。

そしてこの機会に、世界は経済面に於いても、道徳面においても浄化されることになります。
この浄化は、中共が地上から消滅し、チャイナが世界の経済から完全に排除されるまで、この戦争は継続することになります。

幸か不幸か、ウイルスは変異します。

従って、いま流行っている新型コロナウイルスが仮に終息したとしても、その変異体による病状が再発することになります。

イタリアは、かつて14世紀と17世紀のチャイナ発のウイルス(このときはペストでした)によって、国家が壊滅するほどの被災をした経験を持ちます。
ヨーロッパ諸国もまた、同じときにヨーロッパ全体の人口の6割を失った記憶を持ちます。

これに対する対策ということになれば、誰も反対はできなくなります。
このスキに中共と良好な関係を築いて、安価な製品製造をしてひと儲けしようと企んでも、チャイナ産だというだけで、世界の港から輸入禁止措置が採られれば、結果として、チャイナとの取引は、企業にとって自殺行為となります。

新型コロナウイルス問題は、仮に新型コロナウイルスとしては今後いったんは沈静化したとしても、また形を変えて、感染が拡大していくことになるでしょう。
なにせ新型ですし、ウイルスは変異していくものであるからです。

いま世界の形が変わろうとしています。
これは戦争です。
ですから日本国内においても、この問題は長引くとみるべきです。

企業も団体も、あるいは個人生活においても、これまでの行動を180度変えて戦時体制でのサバイバル、生き残りを前提とした発想の転換が必要です。

ねずさん

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