「変わりゆく国際通貨」

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「不可逆的で悪魔的な進化」中央銀行発の仮想通貨から逃げろ
米ドルでの外貨準備高を減らす国々

米政府は、過去数十年にもわたって債務上限の引き上げを行って年度予算案を通してきましたが、今回は、かなり緊迫した状況に置かれています。
それは、現行法における債務上限の期限が3月15日に迫っていたからで、それまでに確実に予算成立の見通しが立たない場合、いよいよ米政府のデフォルト(支払い不履行)が現実的な問題となってトランプ政権に覆いかぶさるという事態に至る寸前だったからです。

しかし、2月の末日になって、米行政管理予算局(OMB)が「ムニューチン財務長官が臨時の財政措置を適用する」と発表したことで、デフォルト回避への道筋が示され、市場の不安材料は、とりあえずは遠くに押しやられた形となりました。

米・財務省は臨時の財政措置を講じることで、3月15日の期限到来後も借り入れを続け、今後、数ヵ月はデフォルトを回避することが可能になったのです。

しかし、それも2017年9月末の会計年度末までことで、それ以降は再びデフォルト危機が叫ばれることになります。

少しずつ深刻度を増すデフォルト騒ぎ
前回のデフォルト騒ぎは、2015年10月末、その前は2013年10月末でした。

米政府のデフォルト騒動も、回を重ねるごとに少しずつ深刻度が増していき、各国では、ドル崩壊に備えて、米ドルで保有している外貨準備高を他の通貨に分散しようという動きが強まっています。

現在、世界の外貨準備の6割程度が米ドルで保有されていますが、中国は、最初のデフォルト騒動が起こった2013年10月に、公式に「非アメリカ化」を公言し、事実上のドル決別宣言を行いました。

その翌年2014年の6月には、ロシアもドルへの依存度を減らすと宣言し、米ドル以外に中国の人民元で貿易決済を行うと表明。

そのとき、ロシアの国立銀行(VTB)の最高責任者に、「ドル以外の通貨の使用を拡張することが、銀行の主なタスクのうちの1つである。中国との2国間貿易が広がるにつれて、中国人民元とルーブルとの相互使用を展開していくことは、アジェンダの最優先事項である」とまで言わしめたのです。

また、中国はヨーロッパとの取引においてもドルでの決済を削っていくことを決めており、今後、米ドルでの外貨準備高が減少していくことは確実です。

中国とロシアのこれらの声明は、ドルによる覇権が完全に終わったことを告げたのです。

同時に、中国は世界中から金(ゴールド)の輸入を進めており、2013年10月にリークされた情報によれば、「今後、5000トンの金(ゴールド)を買い増しする計画がある」とのこと。

金は世界中から上海に集められているのです。

また、中国政府は、一般国民にも金(ゴールド)の保有を積極的に薦めており、公式発表による正確な数字ではないものの、いまや、政府以外で市民が保有している金(ゴールド)の総量はインド国民のそれと並ぶほどの膨大な量が備蓄されていると推定されています。

「通貨戦争」はすでに始まっている

こうした動きを見ていくと、中国は人民元を金(ゴールド)で裏付けることによってドルとの通貨戦争に勝利し、米国の弱体化を図るという遠大な計画があることが分かるのです。

ロシアもまた、世界中から金を買い集めており、世界最大の天然ガス生産事業者・ガスプロムを始めとする多くの大企業が、米ドルでの決済からユーロなど、他の通貨で決済を行う契約に署名を済ませています。

ロシアにしても中国にしても、ドル以外の通貨での決済を進めるのは、米国が、いよいよデフォルト不可避の事態になったときは、ドルが暴落して購買力が低下してしまうからです。

つまり、米ドルで外貨準備を持つこと自体がリスクとなっているのです。
もっとも、ロシアが金(ゴールド)の備蓄量を増やしているのは、中国のような覇権主義によるものではなく、西側の銀行システムからの完全脱却を目指しているからです。

両国は、ロスチャイルドの中央銀行システムから吐き出された不換紙幣ではなく、人民元やルーブルを金(ゴールド)に裏付けされた強い「正貨」にして、来るべき金融危機を乗り越えようとしているのです。

不換紙幣のドルを破棄するロシアと中国

ロシアは、今年3月、ロシアのルーブルと中国の人民元での取引業務を行うため、モスクワに手形交換所組合銀行を設立しました。

この交換所によって、国家通貨の運用を拡大する際に、人民元とルーブルの為替レートのボラティリティ(価格変動の度合い)を低下させることが可能となり、為替変動リスクを軽減することができるのです。

モスクワの手形交換所組合銀行は、明らかに、二国間貿易の取引高を拡大しようという目的で設立されたものです。

また、中国工商銀行(ICBC)は、ロシアにおける中国人民元の決済銀行として、3月末から正式に営業を開始しています。

ロシア中央銀行の頭取は、「中国とロシアの金融規制当局は一連の主要な協定に署名し、これで両国は、新たなレベルの金融協力に一歩前進したことになる」と抱負を語っています。

中国国家税務総局によると、中国とロシアの間の貿易回転率は、年率で1月に34%増加したとのことです。また、2017年1月の二国間貿易額は65億5000万ドルで急激に伸びています。
ロシアからの輸入は39.3%増加し、31億4000万ドルの増加分となっています。一方、ロシアへの中国の輸出は、34億1000万ドルの増加で、29.5%の伸びとなっています。

両国が、米ドルに対する依存度を減少させている一方で、手形交換所の設立により、両国は二国間の貿易と投資を、より安全・円滑に拡大することができるです。

今後、ロシアにおける人民元の流動性が確保されれば、それは取引の拡大へとつながっていきます。手形交換所は、中国人民銀行とロシア中央銀行が協力関係を深めるための第一ステップです。

さらに、ロシア中央銀行は今月初めに北京に事務所を開設して、中国の金融当局と情報交換を行っています。この北京事務所は、ロシアが初めて外国に設置した支店になります。

ロシアと中国の第二ステップとして計画されているのは、金(ゴールド)の取引のための共同組織の設立です。
ロシアは中国と歩調を合わせるようにして世界中から金(ゴールド)を買い集めてきましたが、その真意について、ロシア中央銀行のセルゲイ・シベツォーフ副頭取は、昨年、中国を訪れたとき、このように述べています。

「両国は、二国間の金(ゴールド)取引を円滑化したい」――
まず、ロシアと中国の第一ステップは、リスクが高まっている米ドルでの外貨準備を減らし、貿易決済を米ドルを介在させることなく両国の通貨で直接的に決済するというもの。

さらに、手形交換所を設立したことによって、ルーブルと人民元との間の為替変動による一方的な損失を防ぐための措置を講じたということです。
そして、ルーブル、人民元ともに金(ゴールド)によって一定程度の裏付けがなされれば、両国の貿易や投資を始めとする金融業務に関しては、リスクが相当軽減されることになります。

両国のどちらかに問題が発生した場合は、最終手段として金(ゴールド)の現物で決済できるということになります。

このことは、国際決済銀行(BIS)、国際通貨基金(IMF)、世界銀行による西側の“ロスチャイルド通貨システム”からの脱却を果たすことを意味します。

米ドルへの死刑宣告/ブロックチェーン技術で国民を欺くインド

BRICS同盟国は米ドルに「死刑」を宣告した

前号で、トランプが早々と“青菜に塩”の状態になってしまったのは、米国の「リアル・ディープ・ステート」にコントロールされ始めている兆候と書きました。

もうひとつの理由は、ロシアと中国との間の相互貿易の準備が思ったより早く進んでることからも分かるように、BRICS同盟国間において、相互貿易と経済協力を本格的に進めるため、いよいよ米ドルの放棄を開始するという最終的なBRICS指導部の決定がなされたためです。

BRICS同盟国は、米国政府に対して、今後、裏付けのある強い通貨でのみ支払うよう率直な要求を出したのです。

彼らが言っている意味は、つまり、「われわれは、もう米ドルを信用しない」ということです。

このことは、不換紙幣という実体のない通貨(米ドル)で世界を牛耳ってきた“ハザール銀行王朝”にとっては、まさに手痛い一撃で、ドナルド・トランプの最も野心的な「アメリカ・ファースト」の出鼻をくじくこととなったのです。

しかし、BRICS同盟国は、この10年ほど、不換紙幣との決別を仄めかし続けてきたのですから、むしろ、これを放置してきた“ハザール銀行王朝”こそが、米国を崩壊させようとしているのかもしれません。

その兆候は、2008年の世界金融危機のとき、“ハザール銀行王朝”のコントロール下に置かれている大手銀行のCEOの大量辞任、そして、ローマ法王のベネディクト16世の突然の辞任(幼児に対する性的虐待と同性愛の罪によるものと言われているが)に見ることができるのです。

ロシアと中国との同盟関係は、軍事関係だけでなく、金融、貿易、農業分野にまで及ぼうとしています。特にロシアは、西側世界との交易なしに、自国経済を運営できる体制をととのえようとしているのです。

2014年、すでにロシアと中国は、二国間協力の下で、4000億ドルのエネルギー・プロジェクトを発足させています。

ハザール金融マフィアにコントロールされている西側諸国による対ロシア経済制裁が功を奏さないことを知っているにも関わらず、西側は中ロの資源外交に介入しようともせず、ひたすらロシアに対する経済制裁を強化するばかりでした。

誰が、どんな角度から考えても、西側の国際銀行家の魂胆は、米ドルを崩壊させることにあることが分かるでしょう。

これに対して、インドは、独特の興味深い対応を示しました。
ナレンドラ・モディとロスチャイルドの国際決済銀行(BIS)による「通貨クーデター」

インド政府は、2016年11月8日、突如、500ルピー札と1000ルピー札の高額紙幣を市場から回収すると発表し、4時間後には、これらの紙幣を無価値にすると宣言しました。つまり、以後、法貨として通用しなくなる、ということです。その額は、インドの全通貨発行額の85%にも上ります。

インドは現金ベースの社会であり、行われているすべての商取引のうち、85%以上が現金での取引です。

また、インド国民は、世界でもっとも多くの金を備蓄しています。その保有量は、インド国民の分だけでも、2万トン以上と見積もられています。

しかし、国民から富を盗む取ることに長けているインド政府にとっては、国民の資産さえ政府の富の一部であると考えられているのです。

これは、インド国民の富を収奪する金融クーデター以外の何ものでもありません。

去年の11月29日、英国王立造幣局(ロイヤルミント)がCMEグループとの提携によって、ブロックチェーンを利用したゴールド・トレード商品「ロイヤルミント・ゴールド(RMG)」を開発すると発表しました。

「2017年中の市場流通を目指して、10億ポンド(約1450億)相当のデジタル・ゴールドが売り出される」とのこと。

そして、今年の2017年4月11日、ロイターは、英国王立造幣局(ロイヤルミント)が、米国拠点のCMEグループとの協力によって、「ブロックチェーン・ベースの金(ゴールド)取引プラットフォームを開発している」と発表しました。

また、CMEグループは、「テクノロジー企業のアルファ・ポイント(Alpha Point)とビットゴー(BitGo)によって構築された新しいプラットフォームは、主要な金融機関のグループによって、すでに実証実験の段階に入っており、今年中に運用される予定である」と発表しました。

この英国王立造幣局(ロイヤルミント)から発行される新しいデジタル・トークン『ロイヤル・ミント・ゴールド』、あるいは『RMG(Royal Mint Gold』、あるいは『RMG』は、金融機関によっても売買されることが決まっているということです。

この発表は、キャッシュレス社会推進派にとっては、大きな福音でしょう。明らかに、ブロックチェーン技術によってデジタル化された金(ゴールド)を市場に広く流通させようという狙いがあります。

今まで投資に適さないとされてきた金(ゴールド)を、ネット上で瞬時に、しかも、1グラムの金(ゴールド)の1000分の1のごく微量の金(ゴールド)でさえ、デリバティブ取引の対象とすることができるという点では、確かに画期的な発明です。

しかし、そのタイミングで、大胆な高額紙幣の廃止を決めたインド政府には、表向きは「腐敗の根絶のため」と言いながら、実は大胆な金(ゴールド)の略奪計画があったのです。

「印刷通貨の限界と金に裏付けられた仮想通貨の発行」

ナレンドラ・モディ首相のこの措置は、“ハザール銀行王朝”によって誕生した西側諸国の中央銀行が、インドの人々にブロックチェーンの「安全と安心」を謳いながら、それを使わせようとプロモートすることによって、インド国民にとって親しみのある地元の銀行に自分たちが所有している金(ゴールド)を預けさせることが真の狙いなのです。

「500ルピー札と1000ルピー札が使えなくなる」と焦ったインド国民は、すぐに銀行に駆け付けて預金を下ろした後、その足で貴金属店に殺到したのです。

伝統的に、通貨危機の時には金(ゴールド)のインゴットや宝飾品に替えて資産防衛策を講じてきたインド国民なら、そうすることは誰でも分かっていたことですから、ましてや、国民から合法的に資産を没収しようと企んでいるインド政府が、その習慣を利用しないという手はないでしょう。

想像していたとおり、あっと言う間にインドの貴金属店から金(ゴールド)が消えていったのです。

インドでは、2017年の今年も金(ゴールド)の不足が予想されており、今年のインドの年間購入量は850トンから950トンの間と推定されています。中でも、インド最大の大手貴金属取扱業者の金(ゴールド)輸入量は、82%も増えています。

インド国民は、これからも、金(ゴールド)が入荷されるたびに、現金を金(ゴールド)に替えていくでしょう。

その後で、インド政府は、ブロックチェーン技術を使って開発された仮想通貨なら、通貨危機が起こっても価値は温存されるので「安全だ」と、何気なくアナウンスするはずです。

西側中央銀行カルテルによる新通貨「ゴールド・デジタル・トークン」
西側の中央銀行カルテルは、新しい通貨として「ゴールド・デジタル・トークン」を考えている

通貨発行権を独占している西側の中央銀行は、中国、ロシア、インドに出荷してきたために金(ゴールド)の現物が品切れになっています。
通貨をコントロールするためには、まず金(ゴールド)を管理する必要があります。

「金(ゴールド)を管理する」という意味は、かねてから言われているように、「金(ゴールド)の価値を、その国の通貨に対して低く評価されるように中央銀行が操作する」ことを含みます。

米国に拠点を置くCMEグループが、米国の代わりに英国とともに働いているという事実は、この計画におけるもう1つの主な要因です。

「通貨危機を煽る」という方法で、西側の中央銀行は、世界の金(ゴールド)のほとんどを効果的に盗むことができるかもしれません。

中国とロシア、そしてBRICS諸国が、米政府に対して「何ら裏付けのない不換紙幣での商取引はご遠慮願いたい」と申し出たように、分析どおりに、これらの国々がドルのような不換紙幣を排除して、代わりに金(ゴールド)に裏付けされた強い通貨を広い範囲で流通させることを計画しているのであれば、ナレンドラ・モディの言うことを信じて銀行に金(ゴールド)を預けてしまったインド国民は、クズグスしていないで、すぐに預けてある銀行から金(ゴールド)を出して、自宅の金庫か、自分たちしか知らない隠し場所に保管しなおした方がよさそうです。

1971年8月のニクソン・ショックを口実にして、ブレトンウッズ体制(金本位制)を崩壊させたことも、金(ゴールド)を寡黙にさせようというコントロールの一種です。

インド政府が金(ゴールド)を集めているのは、西側の中央銀行にリースするか売却するためであると考えられます。しかしインド国民は、自分が銀行に預けた金(ゴールド)は、安全に保管されていると信じ込んでしまうでしょう。

ロスチャイルドの“ハザール銀行王朝”によってコントロールされている西側の中央銀行カルテルは、その金(ゴールド)で裏付けられた膨大な量のゴールド・デジタル・トークンを発行して、世界中の人々に「安心・安全」を提供すると謳いながら、金(ゴールド)に裏付けされたクリプト・カレンシー(暗号通貨)を普及させるでしょう。

つまり、インド国内には金(ゴールド)がなくなる可能性が出てきた、ということです。

去年、インドは、たった1ヵ月で319トンもの銀(シルバー)を輸入しました。投資家たちは、インドに金(ゴールド)がなくなった後、銀(シルバー)にゴールド・マネーの代替えをさせようと考えているようです。

中央銀行が仮想通貨を発行する隠された目的は「ビッグブラザー!」

私は、民間銀行や金融機関が仮想通貨を発行して、それが広く流通することについては賛成しています。今まで考えもつかなかった市場が次々と創造されるからです。

1円単位の金額でも、ほぼ手数料ゼロで地球の裏側にでも瞬時に送金が可能になれば、たとえば、Amazonのビッグテールと相乗して、死んでいた市場さえ復活させることができるようになります。

しかし、中央銀行が仮想通貨を発行するとなれば、たとえ、ブロックチェーン技術を使っていたとしても、一人一人の取引状況は、逐一、中央銀行に追跡されるのです。

そのデータがビッグデータに組み込まれたとき、一人一人が「次に何を買い、どんな行動を起こすのか予想できるようになる」のです。

そうなれば、共謀罪どころの話ではなくなって、まさしくビッグブラザーの世界がやってくると私は警告してきたのです。

三菱東京UFJ銀行は、初の仮想通貨「MUFJコイン」を今秋発行する予定でしたが、来春に伸びたとのこと。まず、この5月から実証実験に入り、まず同行の役員約200人から始めて、最終的には国内の全行員約27000人が使えるようになった後、一般向けに発行の運びとなる模様。

仮想通貨の発行は、三菱東京UFJ銀行以外のメガバンクも検討しており、金融機関以外では、一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)なども仮想通貨の開発をスタートさせています。

来年以降は、仮想通貨ラッシュが想定されます。
日本政府は、日銀の審議委員に三菱東京UFJの関係者を候補に上げています。

忘れてならないことは、日銀は、その出資金の55%を日本政府が引き受けているものの、ジャスダックに上場しているれっきとして民間の金融機関であるということです。

しかし、中央銀行である日銀は、その国の法定通貨の発行権を独占しています。その日銀に、財務省のコントロールが効かなくなったメガバンクが、直接的な影響力を持つようになる、という意味を考えてみましょう。

ゴールト・デジタル・トークンの原理と、中央銀行がデジタル通貨を発行すると、なぜビッグブラザーの奴隷社会が訪れるのか……

メルマガ第202号のパート1、パート2、パート3の「預金封鎖時代の「金(ゴールド)」に裏付けられた仮想通貨」にて、すでに分かりやすく解説しました。
この記事と併せて、再度、読み返してください。そうすれば、国際通貨基金(IMF)の専務理事、クリスティーヌ・ラガルドが言った「国際通貨のリセット」の意味がよく分かるはずです。

つまり、ペーパー・マネー(不換紙幣)から金で裏付けされたクリプト・カレンシーによる新しい通貨制度への移行に他ならないのです。

そのときこそ、人工知能によるビッグブラザー政府、すなわち、世界統一政府が完成します。しかし、それは、不可逆的な悪魔的進化と言うしかないでしょう。

霧の中から徐々に浮かび上がるゴールド・デジタル・トークンの背後にいる人々の姿……私は目を凝らしながら、こう言いたくなります。

「中央銀行の仮想通貨から、うまく逃げおおせろ!」

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