ビジネス左翼

　朝日新聞の捏造報道の追求が各週刊誌、月刊誌その他で一斉に始まりました。

国を売り続ける言論を糧にして、地位と名誉と豊かな生活を得ていた人たち、いわゆる「進歩的文化人」を追求しない限り「戦後レジーム」からの脱却はできないような気がしています。

戦後レジームからの脱却とは日本を未だに縛っている「ヤルタ・ポツダム体制」のことです。連合国である米英ソ三国の首脳がヤルタ・ポツダム会談で、
敗戦後の日本のあり方を決めました。

つまり連合軍最高司令部が「占領憲法継続」「戦前の日本は暗黒の非民主主義だったとする自虐的国家観・捏造された歴史観」の継続、「言論界・教育界
の左翼占拠」の継続などを決めたのです。

このような敗戦後の日本のあり方を維持・継続させるお目付け役として、力のある一部のメディアや著名な大学教授などがGHQ（連合司令部）の指示に従って、戦後レジームの監視役となり我が国に背き、我が国を非難し、我が国の過去と現在を攻撃してきました。

一例を挙げれば、東大法学部教授の横田喜三郎は天皇制を全面否定し、反国家の姿勢を取り，日本国を糞味噌に攻撃してきたにもかかわらず、勲一等の勲章をもらい、文化勲章までもらう始末。

このような東大教授の偉い先生方が主張することに間違いはないという考えで、戦後、朝日や日教組の連中が必然的に言論界・マスコミ界・教育界の主導権を握っていきました。

そして多くの大学教授たちは左翼思想に便乗しなければ損である、保守的な愛国心を振りかざせば、レベルが低いとみなされて社会的な地位が下る、そ
こで適当にちょっとマルクス學を勉強して、左翼の仮面をかぶって教壇に立っていました。

戦後、マルクス・レーニン主義を奉じているとレベルの高い正義感の強い人に見られ、左翼の箔をつけることによって出世できた。つまりブランド左翼です。

彼らは国を売ることによって労せずして名誉や地位を得、豊かな生活を手に入れました。しかし問題なのは戦後70年たってGHQもとっくにいなくなり誰も指図などしないにもかかわらず、国民の多くは知らず知らずのうちに彼らの流してきた害毒に染まり、左翼後継者を増殖させてきました。

資本主義国家アメリカにとって、当然の如く日本を社会主義国家にするつもりなど毛頭ないが、日本を弱体化させるためには言論界や教育界を左翼思想
に洗脳し、占領憲法を継続させ、日本の精神である武士道や大和魂を崩壊させ、二度と再び白人に立ち向かわない腰抜けにすることがアメリカの目的でした。

しかしアメリカの洗脳が効きすぎて、東大教授や進歩的文化人の左翼思想がエリート知識人の勲章のようになり、自分たちは国民を教え導いてやっているのだ、という優越感を持ち常に上から目線で、我々は秀でた選ばれた者であるという陶酔感で左翼風の言論をメディアを通じてまき散らしていました。

そして左翼たちは、我が国の過去と現在を攻撃しているうちに、ついに日本は謝罪をしていない、謝罪をすべきだと言い出した。それが国家の威信を傷つけ、国家の恥辱になるかを彼らは考えもしない。謝罪をすべきだと言い出した自分たちは正直者で良心の塊である。謝罪しない人は反省心のない無教養の人だと決めつけていました。

日本の謝罪外交をフイリッピンのラモス大統領にたしなめられ、マレーシアのマハティールに笑われようと、アメリカのキッシンジャーに中学生の頭と
軽蔑されても、平気である。日本が卑しめられようとも恥ずかしいとは思わない。

日本国民は愚かでどうしようもない、放っておいたら日本国民は神聖な憲法第九条をないがしろにするかもしれない。どうにも仕様のない奴らだから我ら教養の高いものが国民を教育し、締め付けを強めておく必要がある、と朝日新聞もテレビの評論家も大学教授も左翼ブランドを身につけた優越感で国民を見下していました。

日本人が二度と再び民族の活気を取り戻すことがないよう性根を抜き取っておきたい、戦争責任についても日本人に自らが悪かったのだと一方的に思い込ませるというアメリカの戦略は完璧に成功した。実に見事な戦略です。

しかし時流は変わりました。ウソ報道は直ぐにバレ、国民をバカにしていた大学教授や朝日新聞、左翼評論家たちは、ビジネス左翼の仮面をそっと外し、なにもなかったような知らぬ顔の半兵衛を決め込んで国益や愛国心について語り始めた。

ビジネス左翼の仮面を外しても今まで彼らの流してきた害毒に染まってしまった人たちが「平和」「人権」「平等」「民主主義」といった、一見誰も反対
できない理想的な美辞麗句の呪縛にかかり、「なりすまし日本人」のなすがままにこの国を売ろうとしています。

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